大東亞ナビ日本の地政学（概要）一

日本の地政学（概要）一

　本稿においては、明治時代から大東亜戦争に至るまでの我が国における地政学（ないし地政学的言説）を概観する。ここで、体系化された学問としての地政学のみならず、日本外交に対し一定以上の影響力を及ぼしたと考えられる「地政学的言説」をも取り上げるのは、1940年代の学問としての日本の地政学を紹介するのみでは、明治以来の日本の地政学的環境を考察する上であまりにも「地政学」を狭く捉えすぎることになると考えられるからである。

■主権線・利益線論

　山縣有朋は明治23(1890)年3月、意見書「外交政略論」において「主権線・利益線論」を提示した。

国家独立自衛ノ道二ツアリ一ニ曰ク主権線ヲ守禦シ他人ノ侵害ヲ容レス二ニ曰ク利益線ヲ防護シ自己ノ形勝ヲ失ハス何ヲカ主権線ト謂フ疆土是ナリ何ヲカ利益線ト謂フ隣国接触ノ勢我カ主権線ノ安危ト緊シク相関係スルノ区域ナリ

山縣は、国家の自衛のためには、「主権線」即ち「疆土（国土）」及び「利益線」即ち「隣国接触ノ勢我カ主権線ノ安危ト緊シク相関係スルノ区域」の防衛が必要であると主張する。そして日本にとっての利益線とは、朝鮮半島を指す。加藤陽子氏は、山縣の以上のような議論が生まれた背景として、オーストリアの国家学者Lorenz von Stein(1815-1890)の影響を指摘する。山縣がその「軍事意見書」についてSteinに意見を求め、その回答書である「斯丁氏意見書」の趣旨を取り入れることにより「外交政略論」が成立した、というのである。
　ここでは、Steinの国家学がRatzel或いはKjellenに始まる独逸学派地政学に与えた直接的な影響を指摘することはできない。しかしそこには既に、独逸学派地政学の核心部分たる「Raumの支配」と共通する思考を垣間見ることができ、また山縣の「主権線・利益線論」は、我が国において初めて「独逸的」な地政学的概念が輸入され、しかもそれが政策化された例と考えることができるであろう。

■新旧大陸対峙論

　日露戦争後、初代満鉄総裁時代から後藤新平は「新旧大陸対峙論」を唱えていた。これは「新大陸」アメリカによる介入を防ぐため、「ユーラシア大陸同盟」を結成して日本の安全保障を確保するというものであった。そしてその「ユーラシア大陸同盟」は日露支によって形成されるべきものであり、且つそこに独逸が加わる可能性も考慮されていた。このような発想がどのようにして生まれたのかという問題については別途検討の必要があるが、この構想の独特さ、及び日ソ国交樹立など実際の日本外交に与えた影響は特筆に値する。
　また明治41(1908)年から日本を訪れていたKarl Ernst Haushofer(1869-1946)に示唆を与えたのも、この「新旧大陸対峙論」であったと言われる。

（つづく）